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二級ボイラー技士

合格率 52.9% 令和7年度
受験者数 21,349 令和7年度
合格者数 11,303 令和7年度

実施団体が公表している受験者数・合格率と、試験制度の要点をまとめています。 数値はすべて出典を明記しています。利用者の投稿データは公式統計と混ぜていません。

この合格率はどのくらいか

このサイトの集計 掲載17資格の最新値から算出

このサイトに載っている17資格の中では、 二級ボイラー技士の合格率は低いほうから14番目です。 掲載中の合格率は15.1%〜86.6%に分布していて、中央値は46.8%なので、 二級ボイラー技士は高いほうに入ります。

  1. 危険物丙種 48.0%
  2. ITパスポート 48.6%
  3. 第二種衛生管理者 48.7%
  4. 二級ボイラー技士(このページ) 52.9%
  5. 危険物乙5 62.1%
  6. 危険物乙6 67.6%
  7. FP3級 学科 86.6%

試験が違えば受ける人も違うため、合格率の差は難易度の差とは限りません。 受験資格も、受験者の準備状況も同じではありません。各資格の数値と出典は、それぞれのページにあります。

受験者数と合格率の推移

直近1期の合格率は52.9%〜52.9%の範囲で推移しています。 大きな変動はありません。

受験者数と合格率の推移。令和7年度は受験者21,349人・合格率52.9%。
受験者数(左軸) 合格率(右軸・0%起点)
全国集計(安全衛生技術試験協会発表)
年度 申込者数 受験者数 合格者数 合格率
令和7年度 21,349 11,303 52.9%

実施団体が公表している全国集計です。統計ページには受験者数・合格者数・合格率だけが載っており、申込者数(受験申請者数)の列がないため空欄にしています。申請者数は年度ごとの事業報告書に試験区分別で載りますが、令和7年度分は2026年7月27日時点でまだ公開されていません。

出典:公益財団法人 安全衛生技術試験協会 公式統計 (参照 2026-07-26)

次の二級ボイラー技士の日程

この試験には全国共通の試験日がありません。受験する場所ごとに日程が決まります。 そのため、このページには次回の日付を載せていません。

下のリンク先は日程の一覧表ではなく、検索する画面です。受験したい都道府県を選ぶと日程が出ます。

公益財団法人 安全衛生技術試験協会のページで日程を調べる

学習ペースを逆算する

試験日と、1日に使える時間を入れると、試験日までに合計何時間ぶん積めるかを計算します。 「何時間必要か」は人によって違い、公式にも発表されていません。まず自分が積める量を知るための計算です。

時間

通勤中や昼休みを含めて構いません。

時間
時間

決まっていなければ空のままで構いません。目標を知るために来た人に、目標を入力させないための任意項目です。

合格した人の勉強時間は公式に発表されていないため、このサイトでは利用者の報告を集めています。 ただし中央値や分布は、報告が20件に達するまで表示しません。 数件しかない状態の中央値は、報告が1件増えるだけで大きく動きます。 その数字が「二級ボイラー技士の相場」として一人歩きすると、かえって判断を誤らせるためです。 集計データは利用者の自己申告にもとづくもので、公的な統計ではありません。

通信講座という選択肢

PR 以下は広告(アフィリエイトリンク)です。リンク経由で申し込みがあった場合、運営者に報酬が支払われます。 このページの公式統計と合格報告の内容は、広告の有無によって変えていません。

二級ボイラー技士は独学でも受験できます。教材選びや学習計画を自分で組むのが難しい場合の選択肢として、通信講座があります。

ここに出しているのは運営者が提携している講座だけで、この資格の講座をすべて並べたものではありません。 掲載順も運営者が決めたもので、成績や合格実績を比較したランキングではありません。 料金や講座内容は変更されることがあるため、申し込み前に各社の最新の案内を確認してください。

利用者の投稿(自己申告) 登録不要・掲載前に機械判定

二級ボイラー技士を勉強している人の書き込み

いま詰まっていることや、進み具合を書き残せます。登録は要りません。 返信もできるので、分かる人が答えられます。

すべての資格の書き込みを見る(未回答が先)

いまの状況

試験問題そのものは書けません(実施団体に著作権があります)。 URL・連絡先も投稿できません。 投稿のルール

利用者の投稿(自己申告) 合格した人の自己申告 n=0

合格した人の記録

二級ボイラー技士の合格報告はまだ0件です。

最初の1件を送ってもらえると、ここに表示されます。 「何時間で受かったか」は公式発表には載っていない、合格した人しか持っていない情報です。

合格報告を送る(3項目・30秒)

合格報告を送る

二級ボイラー技士に合格した方の記録を集めています。 集まったデータは、これから受ける人が学習量の見当をつけるために使われます。 公開されるのは入力内容だけで、氏名や連絡先は入力項目にありません。

合格した記録を送る 3項目・30秒。登録も氏名も要りません
時間

おおよそで構いません。合格までの合計です。

回目で合格
もっと書く(任意・投稿には不要です)
ヶ月

カンマ区切りで最大5つまで。書名だけで構いません。

最大300字。氏名・受験番号・勤務先など個人が特定できる内容は書かないでください。 書かれていた場合は公開せずに削除します。

試験のしくみ

誰でも受験できますか

実施団体は受験資格を「不要」と明記している。ただし申込時に本人確認証明書の添付が必要。なお試験に合格しても、それだけでは免許が交付されない点に注意(後述)。

出典:受験資格(公式) (参照 2026-07-26)

どんな形式の試験ですか

学科試験のみ。「ボイラーの構造に関する知識」「ボイラーの取扱いに関する知識」「燃料及び燃焼に関する知識」「関係法令」の4科目から、各10問・100点が出題される(合計40問・400点満点)。試験時間は13:30〜16:30の3時間。

出典:試験の方法(公式) (参照 2026-07-26)

何点取れば合格ですか

科目ごとの得点が40%以上で、かつその合計が60%以上であること。1科目でも40%を下回ると、合計が60%を超えていても不合格になる。

出典:合格基準(公式) (参照 2026-07-26)

合格すれば免許はもらえますか

試験に合格しただけでは免許は交付されない。免許を申請する際に「実務経験等を証する書類」の添付が必要で(試験日が平成24年4月1日以降の場合)、その要件は次のいずれかを満たすこと。(1) ボイラーに関する学科を修めて卒業し、3か月以上の実地修習を経た (2) 6か月以上の実地修習を経た (3) ボイラー取扱技能講習を修了し、4か月以上小規模ボイラーを取り扱った経験がある (4) ボイラー実技講習を修了した (5) 厚生労働大臣が定める者に該当する。実務経験が無い受験者は、(4)のボイラー実技講習を受けるのが一般的な経路になる。

実施団体(安全衛生技術試験協会)にも「合格後の手続き」ページ(https://www.exam.or.jp/h_tetsuduki/)があり、免許申請には実務経験等を証する書類の添付が必要であること、免許試験合格通知書の受験資格コードによっては添付を省略できること、実務経験従事証明書の様式は厚生労働省サイトから入手できることまでは書かれている。ただし要件そのものを列挙した記載はそこにも無い。そのため要件の内訳は、厚生労働省の地方組織である鹿児島労働局が公開している免許交付要件の一覧を出典としている。二次情報のまとめサイトは根拠にしていない。

出典:免許交付の要件(公式) (参照 2026-07-26)

どんな科目が出ますか

  • ボイラーの構造に関する知識 10問・100点
  • ボイラーの取扱いに関する知識 10問・100点
  • 燃料及び燃焼に関する知識 10問・100点
  • 関係法令 10問・100点

いつ受験できますか

北海道・東北・関東(市原)・東京試験場・中部・近畿(大阪)・中国四国・九州の8か所で、月1回程度・年12回実施される(令和8年4月〜令和9年3月の日程で確認)。年1回の一斉試験ではない。これとは別に、各センターが管轄地域の都市で出張特別試験を実施する。

試験日程の確認ページ

合否はいつ、どう分かりますか

合格者には「免許試験合格通知書」が郵送され、試験結果はセンターのホームページにも掲載される。電話等による問い合わせには応じない旨が明記されている。試験結果発表日を10日以上過ぎても通知が届かない場合は連絡するよう案内がある。なお試験日から発表日までの日数は、受験地・試験ごとに定められる。

出典:合格発表(公式) (参照 2026-07-26)

費用はいくらかかりますか

受験手数料は8,800円です。

出典:受験手数料(公式) (参照 2026-07-26)

このページの出典

掲載している数値と制度の説明は、すべて実施団体の公表資料にもとづいています。 取得日は2026-07-26です。試験制度は改定されることがあるため、 出願前には必ず実施団体の最新の案内を確認してください。

出典5件をまとめて見る

この試験は、合格しても自動的に免許が交付されるわけではありません。免許の申請には実務経験またはボイラー実技講習の修了が必要です。受験を検討する際は、試験の難易度だけでなくこの要件も併せてご確認ください。試験は8か所の常設会場のほか、各センターが管轄地域の都市で実施する出張特別試験でも受けられます。実施地と日程は各センターのページに掲載されています。